老後資金の準備は早めが肝心！その理由とは？
老後資金となると、「まだ先のこと！」とお考えの方も少なくありません。住宅購入や教育資金など、若い世代の方たちにはお金の問題が山積みです。しかし、いざ老後を迎えた時に困らないために、早めに老後資金の準備を始めるべき理由について解説します。
1．後々の負担を抑えるため
たとえば、30歳・40歳・50歳の方がそれぞれ毎月積み立てをして、65歳までに老後資金として1,000万円貯める場合を考えてみたいと思います。では、金利や税金等は考えないものとすると、月々の積立金額は大体いくらになるでしょうか？ ※金利0%で計算
・30歳（積立期間：35年）→24,000円/月
・40歳（積立期間：25年）→34,000円/月
・50歳（積立期間：15年）→56,000円/月
さて、みなさんは上記金額を高いと感じますか？安いと感じますか？
50歳になって慌てて老後の資金を準備しようとした場合、月に56,000円ものお金を積み立てる必要が出てきます。その時の家計からねん出できるでしょうか？
たとえば30代前半でお子さんを持った場合、40代後半から50代にかけて、お子様の大学進学等で教育資金のかかるころになります。そうなったら老後の資金は後回しになってしまいますよね？
また、老後が近づくにつれ、健康面が心配になります。予期せぬ病気により医療費がかさみ、老後の積み立てに回すべきお金を医療費に充てなければならなくなる恐れもあります。すると、結果的に老後資金の準備が間に合わなくなるリスクがあるというわけです。
そうならないためにも、少しでも早くから老後資金の準備を始めておくことで、後々の負担を抑えることができます。
2．自己負担額を小さくするため
投資信託や確定拠出年金（iDeCo）など、金利のつくもので資産形成をする場合には、少しでも早く積み立てを開始することにより目標金額に対して自己負担額を小さくすることができます。たとえば、先ほどと同様に、30歳・40歳・50歳の方が65歳までに1,000万円貯める場合を考えてみましょう。3%の金利で運用できた場合、月々の積立金額、総負担金額は以下のようになります。
・30歳（積立期間：35年）→14,000円/月（総負担金588万円）
・40歳（積立期間：25年）→23,000円/月（総負担金額690万円）
・50歳（積立期間：15年）→45,000円/月（総負担金額810万円）
もちろん、投資信託や確定拠出年金（iDeCo）などの運用は、運用利率が確定されているわけではないため、最終的に現金で引き出して初めてトータルリターンが確定されます。そのため、20～30年と長期に渡り運用している間に景気の良し・悪しを受け、運用期間中に元本割れする可能性もあります。ですが、長期で運用すればするほど、最終的には受け取り時における元本割れのリスクを抑えることが期待できるため、投資信託や確定拠出年金で運用する場合は特に、早めに運用を開始することをおすすめします。
3．リスクを取らずに済む
30～40代のうちから老後資金の準備ができず、50歳になってから積み立てを始めるとしましょう。前述の通り、50歳から65歳までに1,000万円を目指して積み立てを始める場合、毎月56,000円を積み立てる必要があるわけですが・・・毎月56,000円ものお金を拠出するのが難しい場合はどうすれば良いのでしょうか？
目標金額そのものを諦めるか、金利に働いてもらうしかないわけですが、目標金額を諦める＝老後資金が足りないという事態だけはなるべく避けたいですよね。とはいえ、金利に働いてもらうとなった場合、仮に月3万円の積み立てで50歳から65歳までに1,000万円を貯めようとすると、8%の金利を求める必要があります。
8%の金利を求めるとなると、バブル期前後の金利であれば定期預金や年金保険などで確実に積み立てることができましたが、現代では株式などを組み込まなければ不可能であり、運用次第では元本が減るリスクも当然あります。30～40代のうちであれば、65歳まで期間があるためリスクを抑えた運用することも可能ですが、50代になってからだと運用期間もその分短くなり、積み立て終了直前にリーマンショックのような事態が起きてしまうとリスクヘッジができないため、取り返しがつかなくなってしまうというわけですね。
いかがでしたでしょうか？まだ老後資金の準備を始めていないという方は、思い立ったが吉日です。すぐにでも始めましょう！なお、こちらは老後資金の準備に限らずいえることですが、超低金利時代のいま普通預金や定期預金では限界があります。ぜひ、金利に働いてもらうことを意識してみてくださいね。
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