投資信託のコストって？
今回は投資信託のコストについてお伝えします。どこに、どういう目的で支払っているものなのか、実際に取引している方でもご存じの方は少ないかもしれませんね。
つみたてNISAやiDeCoなど、投資信託を活用して投資している方も増え、コストに目が行く方も増えてきたなと感じています。コストが高いと言われることもある投資信託ですが、どういう目的で負担しているのかがわかれば、安心して投資していただけると思います。詳しく見ていきましょう。
そもそも、投資信託とは…
投資信託は、販売会社、運用会社（委託会社）、受託会社の３社がそれぞれの役割をもって運用されています。
販売会社は、投資家が投資信託を購入する際の窓口となります。運用会社（委託会社）は、ファンドの設定、運用を担い、受託会社は投資家の資金を管理するのが主な役割です。
「分別管理」と言いますが、3社が投資信託を運用・管理していくための役割を分担しているため、破綻時のリスクが少ないのが投資信託のメリットと言えます。
投資信託のコストは3つ！
①購入時手数料（購入金額の０～数％）
購入時にかかる手数料。同一の銘柄でも、販売会社や口座区分（NISAかどうか）などで異なる手数料が設定されていることがあります。
②信託報酬（純資産の年率0.2～2％）
運用期間中に発生する運用管理費用のこと。
運用管理にかかわる費用を、直接投資家から販売会社等に支払うものではなく、日々の基準価額に反映させています。
③信託財産留保額（換金額の0～0.5％）
換金時にかかる。保有を続けている他の投資家のために支払う手数料。（設定されているファンドのみ）
安ければ、それでいい？
通常、信託報酬は運用・管理のための費用となっているため、3社で分配されています。
費用の安さで注目を集めているインデックスファンドですが、指数に連動する運用をしているため、企業を分析する必要がありません。そのため、信託報酬が低めに設定されています。
一方、企業分析やマクロの視点から投資判断をするようなファンドは、信託報酬が高めに設定されています。こういうファンドを「アクティブファンド」と呼ばれていることは別の記事でもお伝えしましたが、インデックスよりも高いパフォーマンスが期待できるので、高い手数料を支払っても選択する価値があると言えます。
投資信託は手数料が高い！という論調の記事やコラム、SNSを目にしたことがあります。確かに、個別株やETFなど、投資信託よりも取引手数料や運用管理費が安いものがあるのも事実です。
ただし、投資信託は他の金融商品と比較して、一銘柄での分散効果が高いため、価格変動リスクも低く抑えられ、また、先に述べたように分別管理をしているので、破綻時のリスクは格段に低いといったメリットがあります。手数料を加味してもそういったメリットが十分にあるため、初心者の方にも安心してお勧めできる金融商品となっています。
手数料は「安ければ安いほうがよい」と一概に言えるものではなく、高いものには理由があります。また、高い手数料だからと言って、必ずしも高いパフォーマンスが見込めるということでもありません。
大切な資産を投入する前に、目論見書や販売用資料などをよく読み、納得してから投資をはじめましょう。